お別れの会を開催するにあたり、よくある質問について（FAQ）
目次
お別れの会の主催者に向けたFAQ集を作りました
この記事では、お別れの会を開催する方からの多くの質問の中から特によく聞かれるものをまとめています。今からお別れの会を開催しようと考えている方や、今準備をしている方など、ぜひ参考にしてください。
よくある質問：開催時期について
お別れの会を開催するにあたり、よくある質問(FAQ)の1つが、お別れの会を開催する時期についてです。これには特に決まりはなく、いつでも開催することができます。一般的に葬儀から1〜2ヶ月後に行なう方が多いですが、ご遺族の希望により一周忌や三回忌のタイミングで開催する場合もあります。決まりはありませんが、日程に余裕をもつことで多くの参列者が参加することができ、ゆっくりと時間をかけて故人とのお別れができます。そのため、遺族だけでなく参列者の都合を踏まえながら日程を決める方が良いです。具体的に年の暮れや年始め、ゴールデンウィークやお盆などの長期休み、年度末など一般的に多忙になる時期は避けた方がよいでしょう。そのようなスケジュールの都合を確認しながら、ご遺族と相談の上、日程を決めていきます。
よくある質問：開催場所について
次に、お別れの会を開催する場所について。これもよくある質問（FAQ）ですが、開催する場所は様々であり、ご遺族の方々が故人に思いを馳せながら決めていきます。例として、ホテルやレストランで開催されることも多いです。葬儀や告別式と違い、お別れの会は華やかな式場でも開催できるため、故人のイメージや好みに合わせた演出を行なうこともできます。一般的にホテルは結婚式を挙げる場所と思っている方も多いでしょうが、お別れの会を開催できるホテルもあります。
結婚式と同じく主催者が望む食事メニューや演出について、対応してもらうことが可能です。故人が好きだった食べ物をメニューに入れるなど、参列者の方々がお別れの会を通して、故人との思い出を振り返り、暖かい気持ちになれるような会を考えていくことが大切です。演出の1つとしてスライドショーを流せる場所もあります。その他に、アクセスが良い、ゆっくりと食事を楽しめるなどホテルやレストランならではのメリットがたくさんあります。しかし、演出によっては、お花の手配など主催者側での準備が必要となる場合も。素敵なお別れの会が開催できるように、会場のスタッフや業者の方々と連携をとりながら、準備を進めていきましょう。
よくある質問：費用について
次は、お別れの会を開催するにあたりかかる費用についてです。費用に関する質問もよくある質問（FAQ)に寄せられます。まず、お別れの会を開催する時、故人の友人などが会費を負担する会費制の場合もありますが、基本的には主催者が費用の大半を負担することが多いです。お別れの会を開催する時、一番かかる費用は会場費用です。ホテルやレストランで開催する場合は、料理代が含まれていることもあるでしょう。その他に演出にかかる費用なども負担する必要があります。会場によりますが費用の目安は、8000円〜20000円×参加者です。
会費制の場合は会場費や飲食費などの合計額を想定して、参加者は8000円〜15000円ほどの会費を払います。主催者側が負担するのか、会費制にするのかによって参加者の対応も変わってくるため、案内状に明記します。また、会費制の場合は事前にどのくらいの人が参加するのか、会の規模を把握する必要があるため、予算も比較的に組みやすいでしょう。
よくある質問：呼ぶべき人と案内状について
次に、お別れの会を開催するにあたり、案内すべき方々についての質問です。案内状を送る範囲に関しても、よくある質問（FAQ)の1つとして挙げられます。まず、故人がお世話になった会社関連の方々についてですが、取引先企業の社員、社長や役員、同僚など多くの方がいることでしょう。住所がわからない場合は、ファックスやメール、SNSなどの連絡手段を使い案内をしましょう。プライベートでお付き合いのあった方々に対しても、案内状を送ります。このとき、案内状を送る方のリストを作るのに、思ったよりも時間がかかることがあります。そのため、普段から取引先の方や社内の方、友人など、関係性によって連絡先をまとめておくと、スムーズに作業が進められるでしょう。
葬儀を親族だけで行なった場合、友人などは故人とのお別れができなくなってしまいます。そのようなことがないように、ご遺族と確認しながら案内状を送ります。案内すべき範囲については、明確に決まりがないため、難しいと感じる方もいるでしょうが、基本的に広く案内を送り、先方に判断してもらう形が良いでしょう。社葬の場合、お別れの会は業務時間内で開催することが多いため、一般的に役員のみが参加しますが、会社の規模によっては社員全員が参加する場合もあります。いずれにせよ、参加者の人数を把握する必要があるため、状況に合わせて案内状を送る形が良いでしょう。
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